ドローン配送で田舎街が超便利になりました

近年、地方の山間地域等で、ドローンによる配送が実用化されています。

山梨県での事例では、住民が積極的に利用を開始しており、大変好評だそうです。

５０００人規模の住宅群があれば、このようなドローン配送によるサービスが成り立つそうです。

日本全国で考えれば、まだまだ活用できるマーケットは存在していますし、コスト面や飛距離の改善開発が進めば、もっと少人数の集落等でも導入できるようになるかもしれません。

この事業が全国展開することによって、様々な変化も出てくるでしょう。

今回はそんな新しい流通方法による変化のお話です。

ドローンによる運搬システムとは？

セイノーホールディングス（岐阜県の大手運搬業者）は、地方の小さな町等をターゲットに、ドローンデポという集配施設を設置し始めました。

このドローンデポに、各社の配送業者が荷物等を届け、ドローンデポから顧客への運搬をドローンが行うというサービスです。

ドローンによる配送は、約５～７分程度で完了します。

到着場所には常駐スタッフがいて、荷物の離着陸の監視と顧客への受け渡しをサポートしています。

荷物の到着所には、周辺の住民がコンビニに行く感覚で足を運べるわけです。

食品や日用品等、電話一本で購入できる便利さから、とても好評のようです。

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ドローン配送の先にある未来

以前、ドローンでの配送ができるようになるかもしれないというニュースを見た時、私は「まだまだ先の話だろう」と思っていました。

実際には、これが数年で実用化され、想像を超える進化をしていきそうな状況です。

本当に時代の変化が加速していると感じますよね。

このようなドローン配送は、大手運送会社の開発努力によって次々に実現していくはずです。

そして、そのスピードは、私達が考えているよりも早そうですね。

複合施設で更に便利になる

ドローンの離着陸が行われる集配スポットの利用が定着すれば、そこに倉庫や複合施設のようなものを建てることもできます。

商品を常駐して、そこから配送するだけの状態になれば、より早く多様な商品を届けられます。

外出が難しい高齢者等も電話で買い物ができる環境になりますので、新しいマーケットの開拓にもなるでしょう。

将来的には、遠隔での診察等、病院の変わりを担うことや、行政手続きができる場所等に代わっていく可能性も期待できます。

地方移住が増加

ドローン配送が広がっていくと、地方都市へ移住する人の増加にも繋がるはずです。

安くて環境の良い土地を購入し、ドローン配送を活用すれば、都会と変わらない暮らしができるからです。

こうなると、東京郊外で中途半端に高い土地よりも、思い切って田舎に家を持つ方が良いと考える人も出てくるでしょう。

土地代が浮いた分を建物に充て、住環境を整えることができますよね。

雇用が変化する

今後、ドローン配送は、都市部や郊外都市でも増えていくと思います。

すると、細かい物資についてはドローン配送が主流になり、２４時間稼働して配送を行うようになるでしょう。

雇用の変化としては、軽トラック等による配送業務が減少する可能性があります。

「とくし丸」のような訪問販売スタイルも、ドローン配送企業と提携するようになるかもしれません。

コロナウイルスの影響で配送商品の数は増加していますが、最終的には機械化によって案件が減ると思います。

ドローンの監視についても、最終的にはロボット等で行うようになるでしょう。

倉庫等も自動化され始めていますので、人の手がだんだんいらなくなっていきます。

一方、しばらくの間は、ドローンを監視する仕事や、ドローンが運んだ商品を受け渡す人員等が必要になりそうです。

まとめ

ドローン技術は、中国を筆頭に日々進化し続けています。

既に、中国ではドローン型のタクシー事業が実現可能になっており、消火活動等にも利用されています。

救急搬送等をドローンで行う時代がすぐそこまで来ているのです。

このようなドローンサービスによって、地方都市は益々便利になっていきます。

ある意味で、ドローンは全国的な土地の価値を高め、地価を平均化する役割を担っていくのかもしれません。

ほんの数年後には、街中をドローンが飛び交う世界になるのではないでしょうか。