内視鏡検査やCT検査等を受けると、保険適用であっても数万円の医療費がかかります。
高額医療費制度は、個人の年収などに合わせて、上限を超えた部分の医療費について補助してもらえる制度ですが、このような検査費用については判断が難しいケースもありますよね。
高額医療費制度は、一カ月の中で一定額を超える医療費がかかる治療（入院）をした場合に申請できますが、年収等によって上限額が変わりますし、治療又は検査内容等によって対象になるのか迷うこともあると思います。
特に微妙なのが、内視鏡検査やCT・MRI検査等を受けた場合ですので、私の体験談を踏まえてポイントをまとめておきます。
市役所・区役所に聞くのが早い
私の居住地域（東京）では、1カ月の間に同じ病院で受けた受診料が通算されます。
高額医療費制度の適用を判断は、「同じ病院で受けた治療」であることが原則という事です。
基本的に、高額医療費制度の該当者には自動的に通知が来るようになっています。
この為、あまり金額を気にする必要はないかもしれませんが、100％行政を信じるのではなく、きちんと領収書等で医療費の累計を把握しておきましょう。
通常、入院や手術等があった場合は、規定金額を超えるケースが多いと思います。
事前に市役所に行って保険証を提示して手続きすると、自動的に適用されるように手続きすることも可能です。
つまり、事前に入院が決まっている人等は、先に手続きしても良いわけですね。
内視鏡検査について
結論としては、内視鏡検査であっても高額医療費制度の対象となり得ます。
但し、ただの検査だけで病床等が見つからなかった場合は、各自治体に詳細を聞くと良いです。
内視鏡検査をすると、結構な割合でポリープの予備軍のようなものが見つかり、その場で除去してくれます。
切除の際には、麻酔もしていないのに全く痛みがありませんでした。
このようなポリープの除去処置については、一応は手術扱いになります。
生命保険等でも一日入院として扱える手続きができると思いますので、あわせて確認しておきましょう。
（病院窓口で証明書等の発行が必要なことがあります）
まとめ
高額医療費制度の適用は、各自の年収によって医療費の最低負担額のボーダーラインが異なります。
何もしなくても該当者には通知が届くと思いますが、手違い等があると機会損失する可能性もありますので、各自で把握・確認することをお勧めします。
市役所・区役所に電話をし、「高額医療費制度の適用についてお聞きしたいのですが」と言えば、担当部署に繋いでもらえます。
この際、手続やスケジュール感等についても確認しておくと良いですね。